【祝】eMAXIS Slim 全世界株式が純資産1,000億円突破

株式投資
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こんにちは、むたろうです。

2/8に嬉しいニュースが飛び込んできました。以下のリンクのプレスリリースです。

三菱UFJ国際投信の投資信託「eMAXIS Slim 全世界株式(オールカントリー)」の純資産総額が1,000億円を突破したとのことです!

私も、ジュニアNISA口座で、この「オルカン」を購入していたので嬉しいですね。

なぜ嬉しいかと言うと、信託報酬の実質的な値下げとなるからです。

詳しく見ていきましょう!

純資産総額1,004億円!

内容については、上記のリンクのとおりです。

2/5時点で純資産総額が1,004億円となり、1,000億円を突破しました。

2020年10月に500億円突破後、たったの4か月で1,000億円を突破し2倍になったわけです。すごい伸びですね。

それだけ世の中に投資が広まったのか、世の中にマネーが溢れているのか、果たしてどうなのでしょうか?(笑)

上記プレスリリースより

また、この結果「受益者還元型信託報酬率」によって、1,000億円を超える部分については信託報酬率が値下げとなります。

上記プレスリリースを加工

値下げは嬉しいのですが、どういうことなのでしょう?

受益者還元型信託報酬率とは

受益者還元型信託報酬率

ある一定の純資産額を超えた部分について、その信託報酬率を段階的に引き下げる制度。

すべての受益者に適用される。

とありますが、よくわかりませんね(笑)

そこで、eMAXIS Slim 全世界株式(オールカントリー)の目論見書の信託報酬の欄を見てみると、以下のように記載されています。

eMAXIS Slim 全世界株式(オールカントリー)目論見書を加工

eMAXIS Slim 全世界株式(オールカントリー)の信託報酬については、よく「0.1144%」と言われますが、厳密に言うと「0.1144%以内」です。

その理由が下段の表に記載されていて、これが受益者還元型信託報酬率の仕組みです。

500億円未満部分 → 0.104%(税込0.1144%

500億円~1,000億円未満部分 → 0.1035%(税込0.11385%

1,000億円以上部分 → 0.103%(税込0.1133%

と、純資産額に応じて段階的に信託報酬率が下がっているのがわかりますね。

現在の純資産額は1,004億円なので、1,000億円以上の4億円分については0.103%(税込0.1133%)が適用されるということです。

今はまだ、1,000億円以上部分がたったの4億円しかありませんから、信託報酬率の値下げも大したインパクトを持ちません。

しかし、これが純資産額2,000億円、3,000億円となってくると、1,000億円以上の部分も1,000億円から2,000億円というボリュームになってきますから、全体に対する信託報酬率値下げの影響も大きくなってきますよね。

例えば、純資産額3,000億円となった場合の信託報酬率は0.1136%ほどに下がります。

これからも純資産が伸びていってもらえると良いですね。

他のeMAXIS Slimシリーズは?

ちなみにeMAXIS Slimシリーズ全体の純資産額はプレスリリースによると以下のとおりです。

上記プレスリリースを加工

全世界株式(オールカントリー)より純資産額が多いのはS&P500と先進国株式の2つです。

それぞれ受益者還元型信託報酬率により、1,000億円を超えた部分については一番低い信託報酬率を適用されていますね(◎がついているもの)。

ちなみに、全世界株式(オールカントリー)が500億円を突破した2020年10月7日のプレスリリースによると、

2020/10/7時点

S&P500 → 1,675億円

先進国株式 → 1,272億円

全世界株式(オールカントリー) → 504億円

でしたが、その約4か月後の2021年2月5日の今回のプレスリリースでは、

2021/2/5時点

S&P500 → 2,731億円(63%増)

先進国株式 → 1,641億円(29%増)

全世界株式(オールカントリー) → 1,004億円(99.2%増!

となりました。

全体的に伸びていますが、オールカントリーのみ約2倍と断トツの伸びを見せています。

全世界株式投資の人気ぶりが、少し窺えるような気がしますね。

全世界株式推しとしては嬉しいです。

純資産額が増えるほど信託報酬率が下がる=素晴らしい!

インデックス投資(インデックス投資に限らず?)のリターンにとって、信託報酬率は低ければ低いほど良いことなのは間違いありません。

投資にかかるコスト(金銭的・精神的)をいかに下げていくかというのは、インデックス投資家にとっては永遠の課題だと思います。

投資信託率により負担しているコストとして、ファンドマネージャーの給与などの人件費や社内システムの維持費などが考えられるところ、それらは固定費であり、純資産額の大きさに比例して大きくなるものではありません。

ある程度純資産額が大きくなり、それらのコストをペイできるようになれば、信託報酬率を下げても投資信託会社の収益にはほとんど影響を与えなくなるのです。

そのため、投資信託の購入者に対して、信託報酬率を下げていく事で還元していこうという考え方は素晴らしいですし、本当にありがたいと思います。

今後も、富裕層ではない凡人の資産形成に、このような良心的コストの投資信託が流行していってくれたら良いなぁと思います。

参考になれば幸いです。

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